ドローンによる測量技術を用いると、大規模災害現場において容易に災害の規模や被害状況の情報取得を行うことが可能です。

災害現場では、正確な情報を迅速に得ることが求められ、ドローンの低空飛行による現場調査に大きな機体が寄せられているだけでなく、測量技術を用いることで、削られた土砂の量や地形による被害の状況を把握することができ、今後のまちづくりにおいて活用されるべきデータとなります。

三信建材工業(株)は平成23年、台風12号により紀伊山地において大規模な深層崩壊や河道閉塞が発生し、国直轄事業により砂防事業を実施してきた工事現場に関し、今回の台風11号に伴う豪雨(平成26年8月9~10日)を受け、土砂災害専門家を派遣し、現地の調査を実施しました。

この結果、河道閉塞箇所が一部侵食されている状況が確認されました。